発達障がいの方は、自分に障がいがあると気づいていないことが多いです。しかし、無自覚の発達障がい者を雇い続ければ、同僚や上司は疲弊し、職場のメンタルヘルス問題の原因になります。一方、障がいを持った方自身は、そのようなことには無関心に、働き続けます。
このような状態で一般の人事労務コンサルティング会社に助けを求めている経営者様は多いのではないでしょうか。しかし、発達障がいに関する知識の乏しい一般のコンサルタントでは、ベストな解決策を提案することはできません。発達障がいが疑われる従業員の自主退職を促すために右往左往し、結局、徒労に終わることが多くあります。発達障がいの方は概して頑固で、知的にも優れています。そのため、経営者の有意になるような自主退職の勧告には、一般の方のように簡単には応じません。
健常者にとっては当たり前のことが、発達障がいの方にとっては難しいことがあります。一方、発達障がいの方は、特定の領域では一般の方以上に高い能力を発揮します。発達障がいのある従業員のマネジメントにおいて重要なことは、上司や同僚の理解と、発達障がいの方が能力を発揮することのできる適切な労働環境の整備です。なぜ障がい者にそこまでしなくてはいけないのかと言う人もいるかもしれません。しかし、従業員一人一人がが最大限に能力を発揮することができるように職場環境を整えることは、生産効率を高め、経営にポジティブな影響を与えることになります。また、環境を整備するだけで障がい者の生産性を健常者以上に高められるということは、生産性を下げずに障がい者の雇用率を高める目的でも有効です。